和田武の写真 画像 クチコミ!!

ラジオ「アベノ橋魔法☆商店街」が終わる中、出されたドラマCD
中学３年になったさっしとあるみのお話。ボケあり、ツッコミあり、笑いあり。そして最後にちょっとホロリ…
劇中の挿入歌も別トラックに入っていてとてもよいです。
ラジオ聞いていなかった方でもTVシリーズを見ていれば話は分かります。

ファンタジーですが、なんかもう、凄い。
主人公の獣兵衛も剣術と身のこなし、風来坊振りもよろしいですが、敵キャラもなんかもう、忍の者の癖して目立ち過ぎ!
なんだあの日本人離れした体躯は。
もうもはや魔物てか化け物。
個性豊かな技も光ります。

悠里ちゃんは弾けてて良かった。

谷桃子ちゃんもその美貌を出し惜しみしているようで・・・

Ｗ主演的なことでふたりの出演時間や演出が被らない様にすればするほど互いの良さが生かされ仕舞いに終わってしまった感じ。

水着姿はそれぞれのDVDを観れば良い訳で、もっと衣装にこだわったエロさを全面に出して欲しかった。

如何に、制度枠組みによって社会が変わるのかが分かる。

特に、つぶさに現地を調査した内容からドイツがＦＩＴで自然エネルギーに
よって地域社会が再生したのか明らかにされている。

一方、日本は拙速に作ったＲＰＳ法が、見事にリニューアブルパワーストッ
プ法となった事実に慄然とする。

同じ市民共同発電所を私たちは心意気で作らねばならず 、先行プロジェク
トほど劣悪な経済性に喘ぎながらＣＯ２と放射性廃棄物を生まない「きれい
な電力」を社会に供給している。

この事実をまえに未だに「自然エネルギーは気持ちだ」などと言っている時
代遅れのＮＧＯ・ＮＰＯがある限りはこの国で自然エネルギーが普及するこ
とはないだろう。また、ＲＰＳ法の環境価値の残りかすをグリーン電力証書
というお札に変えて商売にいそしむ限りはまともな自然エネルギー普及の未
来はにだろう。

よしんば、普及したように見えても、真にその価値は地域社会や普通の暮ら
しをしている人々のものにはならないだろう。

本来はその価値は生産地域にそしてその設備に投資した人々に帰属するもの
がこの国では巨大な電力企業に奪われて行ってしまうだけなのだ。

この事実を放置することが、未来世代を温暖化して荒廃する未来に放り出す
ことだと言う認識に欠けているのではないだろうか？

今日の日経新聞のトップ記事は　７月末で　銀行にマネーが集中し対貸出金
の預金超過が１４５兆円にも上っているというニュースだ。先日はタンス預
金が４０兆円とも報じられていた。

この金は放っておけば劣化するだけだ。実体経済が縮小に向かうだけで、そ
の価値はインフレで無くなってしまう。なのに、この資金は未来を支える真
の生産に向けて投資されることがないままでタンスや銀行の金庫の中で腐っ
ていくのだ。

一方、ドイツは一地方都市アーヘンに始まったＦＩＴ「発電原価補償長期買
い取り価格支援制度」によって社会の資金の流れを変えて、正しく生産財へ
とマネーを太陽電池や風力発電機という生産財の形に変えることに成功した
わけだ。

そして、そこからは実際に○○○○Ｋｗｈのきれいな電力という未来を支え
る実体財が生み出されているのだ。

※日本がＲＰＳではなくＦＩＴにしていれば、私の友人が自分の車のドア
ミラーで首を括ることもなかったし南九州で一番と言われた太陽光発電
の代理店が倒産することもなかっただろうし、オール電化でお得ですと
か騙されて原発の電気を押し売りされて太陽光発電の電力を買い叩かれ
ることもなかっただろう。そして、この失敗の一番の犠牲となるのはこ
　　れからの時代を生きる未来の世代である。

2度の気温上昇で、自然環境の激変が予測されています。この温暖化を防ぐには、CO2の削減が効果的です。削減の為に、○エネルギー使用量が少ない生活流儀を確立。○化石燃料（石油や石炭）を減らし、再生可能エネルギー(風力、太陽光、バイオマス等)を使う。○危険な原発は増設せず、廃絶する。ドイツでは、1998年の社会民主党/緑の党連合政権時以来、政権が変わっても、この目標に着実に向かっています。

その現状を、北端の町を中心に詳細に現地調査された報告です。市民が共同出資で有限会社を作り、発電所を建設運営。財政的裏づけは、電力供給法1991や再生可能エネルギー法’04が、定めた電力買取補償制度です。この制度で、発生電力は電力会社に買い取られ、その収益で、発電所建設の経費は相殺され、さらに次の設備が導入できる。買取財源は、石油などに課せられた環境税の税収を当てているそうです。計画の履行は順調で、原発も、2020年頃に、ほぼ廃絶を予定。また2030年までに発電総量の45％を、再生可能エネルギーで賄う。再生可能エネルギー開発に伴う新産業、雇用の拡大もあるそうです。

これらが、我が国の状況と比較されています。経済産業省が、「新・国家エネルギー戦」'06で、「原子力発電立国」という方針を発表。原子力発電所を増設、’30年以降でも発電総量の30ー40％以上にし、軽水炉だけでなく、高速増殖炉、核融合エネルギー技術も開発。その技術を外国にも広める予定です。再生可能エネルギーだけでは、経済成長は維持できない。その為CO2を排出しない原子力をも、使う案です。しかし原発は暴走すれば、環境を破壊的に汚染します。著者は、ドイツに倣い、この方針の見直しを主張しています。確かにこの方針を貫くには、安全な原子炉、運用技術の開発。暴発時の対応、被爆者の治療措置を公表し、住民の不安を除くことが先ず必要だと思われます。